先日、NHKの番組で女性の生理用品についてやっていた。若い人の中にはコロナなどの影響もあって収入が大幅に減り、必要な生理用品さえ買えない人がいるのだという。

ボクは男なので生理用品を買ったこともないし、ましてや使ったこともないのでまったく考えたこともなかったが、女性にとっては必需品だろう。男だってトイレに入って大きい方をしたらトイレットペーパーがなければ一大事だ。それが証拠に何か緊急事態が起きると必ずトイレットペーパーの買い占めが起きる。

今のアメリカでは生理用品を非課税にしている州が40もあるという。しかしちょっと前まで女性たちが声を上げるまではほとんどの州で他のものと同じように課税されていたという。男として生きているとそんな当たり前のことにもまったく気づかない。

消費税が8%から10%に増税された時、政府は国民の批判を和らげようとして食料品に限って8%に据え置いた。食料品は生きるために最低限必要だからという理屈はある程度わからないでもない。しかし食料品が必需品ならトイレットペーパーだって必需品だ。国会議員や官僚の人たちは”もったいないから”と手で拭いているのだろうか?

日本でも非課税とは言わなくてもせめて食料品並みに消費税を8%にすべきだと思う。そしてトイレットペーパーは男も女も使うが、生理用品は女性しか使わない。10歳前後から50歳前後まで40年近くのほとんどの期間、女性は生理用品を買い続けなければならない。それにどれくらいの金額がかかるのか考えたこともないが、それにかかる消費税だってバカにならないはずだ。

日本の公衆トイレに入れば今はほとんどの場所でトイレットペーパーが”無償で”提供されている。しかし生理用品が無償で提供されているところはかなり限定的ではないかと思う。でも男にはその重要性がまったくわかっていないから真面目に議論しようとしない。こんなところにも日本には男優先の社会がある。

でも生理用品が8%になったらトイレットペーパーも8%にして欲しいなぁ。